新エネ車市場の真実を知る
販売台数だけでは、新エネ車市場の実態を知ることができないかもしれない。
新エネ車の販売データには、水分が多く、実際の納車数と合わないとの疑問がたびたび聞こえている。一部の新エネ車メーカーは販売実績をよりよく見せるために、ネット配車向けに大量に納車しており、販売台数の大部分は個人購入によるものではないとの見方もある。
国内の新エネ車市場の真実はどうなっているのだろうか。「電気自動車オブザーバー」の「中国新エネルギー自動車産業観察（月例版）」は､各月の新エネ車の販売台数、生産量、保険加入数などのデータを総合的に分析して、現実に近い新エネ車市場を再現する。
結論：保険加入率は80%未満､多くの台数はネット配車向け
車がすべて強制保険にかかっていれば、本当に販売されたことになる。では、各自動車メーカーが申告した販売台数は、すべて保険をかけて、ユーザーの手に渡されたのだろうか。
2019年1-5月の電気自動車の累計販売台数が2万台を超える6社をサンプルとして調査を実施した。これらのメーカーにはBYD、北汽新能源汽車、上汽乗用車、吉利汽車、長城汽車、江淮河汽車が含まれる。
特筆すべきは、5ヶ月間の累計販売台数を分析することは、ユーザーの保険加入時期のズレが販売統計に与える影響を最小限に抑えるためである。
1-5月の保険加入数÷販売数で、保険加入率を計算した。取り上げられた6社のうち、BYDだけが保険加入率は約81%で、残りの5社はいずれも80%を下回り、江淮汽車78%、北汽新能源69%、長城汽車64%、吉利汽車58%、上汽乗用車51%の順となった。
ネット配車向け納車は大きな割合を占めている。特にBYD、北汽新能源、吉利汽車の電気自動車大手3社はその傾向が顕著である。
2019年1月から5月まで、BYD電気自動車のネット配車向け販売台数（以上の保険数から計算）は39323台に達し、保険加入数の61%を占める。2位の北汽新能源がネット配車向けの台数は14551台で、保険加入数の50%以上を占めた。吉利汽車は、配車向け納車比率は最大で、67%に達している。江淮汽車はその割合が最も小さく、4%前後にとどまっている。
ネット配車に対する行政管理が厳しくなってから、ネット配車市場では電気自動車の需要が急増している。各地当局は、配車サービスでの新エネ車使用に積極的であり、電気自働車は､ガソリン車に比べてランニングコストが低いため､電気自動車は配車サービス市場で好まれるのは、本来意味のあることだ。このような背景から、BYDのe5、北汽EU5、帝豪EV450などの走行距離が長く、品質の良いクラスA以上の電気自動車は、往々にしてネット配車会社の選択肢となっている。
しかし、これだけ運営車両市場の比率が高くなると、読者の一部からは「左手から右手に移しただけ」と思われるかもしれない。