3月8日、乗連会（乗用車市場情報連席会）は2月の国内乗用車市場の小売台数を発表しました。2月には狭義の乗用車が124.6万台販売され、旧正月連休の影響で前月比40.0%減少しましたが、前年同期比では4.2%増加し、市場の回復が見られます。
一方、1月から2月の累計では、狭義の乗用車の販売台数は前年比6万台減の332.4万台となりました。
車種別に見ると、2月の基本型乗用車（セダンやハッチバック等）の販売台数は59.7万台で、前年同期比6.1%増と最も好調でした。SUVは前年同期比2.6%増の58.3万台が販売されましたが、MPV市場は低調で、販売台数は6.6万台と前年同期比1.7%の微増にとどまりました。
2月の新エネルギー乗用車の小売台数は27.2万台で、前年同期比180.5%増と引き続き好調でした。前月比では22.6%減少しましたが、その減少幅は例年2月に比べて小さく、ガソリン車の販売不振とは対照的でした。乗連会幹事長の崔東樹氏は、「値上げの影響で1月下旬から新エネルギー車の受注が低調でしたが、2月には回復が顕著になりました。都市部ユーザーが短距離通勤における新エネルギー車の利便性を認めた結果です」と説明しています。
2月の新エネルギー車の輸出は4.53万台と強い伸びを示しました。その内訳は、テスラ中国が33315台、上汽乗用車が4325台、東風が4536台、神竜が1145台、BYDが804台、吉利が588台、上汽大通が240台でした。
卸売ベースでは、2月に新エネルギー車の卸売台数が1万台を超えたメーカーは5社で、前年同期より2社増加しました。その中で、BYDは87473台、テスラ中国は56515台、上汽通用五菱は26046台、吉利は14285台、奇瑞は10271台でした。注目すべきは、VWも引き続き好調を維持し、VW合弁2社の2月の新エネルギー車卸売台数は11916台に達し、外資合弁メーカー全体の新エネルギー販売台数の58%を占めました。