GAIC、全固体電池の進展を発表、2026年に量産搭載を実現へ

11月17日に開催された「2023広州モーターショー」のGAIC(広汽)の記者会見で、広汽AIONは2026年に全固体電池の量産搭載を実現し、傘下の「Hyper」ブランドの車種に先駆けて採用することを発表しました。

それからわずか3日後の11月20日、広汽AION実験室は固体電池の表面改質技術の試験・検証を完了し、新たな「技術的ブレークスルー」を発表しました。この技術により、固体電池の寿命の減衰が50%減少し、150週間サイクル後も電池容量は90%以上を維持できるとされています。

広汽AION実験室は固体電解質成分の特殊設計により、負極表面に緩衝層を誘導形成することで、表面インピーダンスを効果的に低下させると同時に、表面の安定性を高めることができます。試験テストでは、通常の固体電池は150回サイクルを経た後、容量が80%まで大幅に減衰したと報告されています。表面改質技術を採用した固体電池はサイクル安定性が著しく向上し、150回サイクルの容量保持率が90%を超え、電池寿命の減衰率が50%低下したとされています。また、固体電池の総合性能の持続的な最適化を目指し、新型固体電解質、固体表面改質などの関連技術の開発も加速しています。

現在、固体電池のエネルギー密度は鉄リチウム電池の2倍だとされています。リン酸鉄リチウム電池のエネルギー密度は約200wh/kgで、対応航続距離は300km-500kmです。三元電池のエネルギー密度は250wh/kg前後で、500km-700kmの航続距離に対応するとされています。固体電池は高ニッケル三元+金属リチウムの材料システムを採用すれば、エネルギー密度が400wh/kgを超える見込みで、航続距離が大幅に向上すると予想されています。

業界関係者は、全固体電池技術はまだ研究開発段階にあり、現在直面している問題にはコスト高、技術成熟度の低さ、生産能力の不足などが含まれると指摘しています。2030年の中国の固体電池の出荷量は251.1GWhに達する見通しで、2030年の市場空間は200億元に達するとの見込みです。

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